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気に入った結婚式場が見つかり契約を交わそうとすると、見落としがないのか心配になると思います。

結婚式にかかる費用は、決して小さな額ではありません。

契約内容をきちんと確認しておかないと、後でさまざまなトラブルになってしまうケースが多いです。

このページでは、「結婚式場と契約する時の注意点」から「式場とトラブルにならないためのポイント」まで紹介しています。

「こちら」

結婚式場と契約を交わす前に、気をつけておくべきことを把握しておきましょう。

結婚式場と契約するときは細心の注意をする必要がある

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結婚式場と契約を交わす時は、細心の注意を払いながらおこないましょう。

結婚式の準備は何ヶ月も前から進めていくため、打ち合わせを重ねるうちにプランナーさんの説明内容が変わることも少なくありません。

契約内容だけでなく契約時にされる口頭の説明まで、きちんと聞いておく必要があるのです。

何かトラブルが起こった時の証拠を残すためにも、契約内容がぼんやりしたまま交わすのはやめましょう。

結婚式場と交わす契約は2種類ある

結婚式場と交わす契約には、仮契約と本契約という2種類のケースがあります。

両方とも式場とおこなう正式な契約になりますが、内容や支払わなくてはいけない金額が違うので気をつけましょう。

ここでは結婚式場との契約で頻繁に耳にする、2種類の契約について説明したいと思います。

仮契約

仮契約とは、ブライダルフェアや式場見学などに参加をしたときに挙式予定日を1週間から10日ほど、仮で押さえておく契約になります。

あくまで仮の契約になるので、期間内にキャンセルをすればキャンセル料がかかる場合もありません。

ただし期間を過ぎてしまうと、知らないうちに本契約に移行してしまう式場もあるので要注意です。

本契約

本契約とは、挙式予定日に式場を正式に押さえておくための契約です。

正式に契約を交わすので、内金や申込金と呼ばれるお金を支払います。

注意しなければいけないことは、本契約を交わした後にキャンセルするとキャンセル料がかかることです。

金額が大きいからこそ、慎重になって本契約を交わす必要があるのです。

契約を交わす時にチェックしておくべきポイント

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結婚式場と交わす契約には仮契約と本契約の2種類があると説明しましたが、実際に契約する時は何をチェックしておけばいいのでしょうか。

契約時に見落とさないためにも、ここできちんと確認しておきましょう。

  • キャンセル料や延期をするときの対処法について
  • 支払い期限と支払い方法について
  • 持ち込み料について

キャンセル料や延期をするときの対処法について

結婚式で一番多いトラブルの原因は、キャンセルした時のキャンセル料についてです。

挙式の何日前にキャンセルしたら、いくらキャンセル料がかかるのか細かく確認しておきましょう。

絶対にキャンセルしないと決めて式場と契約を交わしても、身内の不幸などの様々な理由からキャンセルするしかない状況に陥ることも考えられます。

自分には関係ないと考えるのではなく、万が一のことも考えてきちんと確認しておくのが重要です。

結婚式のキャンセル料やクーリングオフ制度については、下記の記事で紹介しているので合わせてご覧ください。

結婚式のキャンセル料って必ず払うの?クーリングオフはできないの?

結婚式はキャンセル料がかかる?クーリングオフはできないの?結婚式に関するキャンセルについて紹介しています。キャンセル料の相場はいくらなのか、何ヶ月前から支払う義務があるのかなど。法的に対応できるのかもこのページで紹介しています。

支払い期限と支払い方法について

結婚式にかかる費用は、簡単に支払えるようなものではないほど高額ですよね。

あらかじめ結婚式の費用を支払う期限や、支払い方法についても確認しておきましょう。

結婚式場に支払うお金はほとんどが前払いだと言われていますが、最近では後払いやクレジットカード払いに対応している式場も増えています。

支払い方法を確認して、支払い期限までに資金の準備をしておきましょう。

持ち込み料について

契約時はキャンセル料だけでなく、持ち込み料についても確認するのがベストです。

持ち込み料とは、個人で準備したアイテムを式場に持ち込む際にかかる手数料です。

結婚式を挙げる上で重要なのは、できるかぎり持ち込みをして費用をおさえる節約です。

しかしあまりにも持ち込み料が高いと持ち込みができないので、事前にアイテム別で細かく聞いておきましょう。

プランナーさんは誰になるのか確認をしておく

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結婚式といえば、当日までサポートしてくれるプランナーさんが最も重要になります。

ブライダルフェアや式場見学を担当してくださったプランナーさんを気に入り式場と契約を交わそうとしても、挙式当日まで同じプランナーさんに担当し続けてもらえるとは限りません。

プランナーさんを重視して式場を決定するのであれば、契約時にプランナーさんが誰になる可能性が高いのか聞いておきましょう。

契約時の説明は録音しておくと安心できる

結婚式場と契約を交わす時は、契約内容の確認だけでは足りていないケースもあります。

プランナーさんと口約束で値引きや特典などの話をしてしまい、後からトラブルになる場合も少なくありません。

そのため契約時には、ボイスレコーダーやスマートフォンなどで会話を録音しておくことがおすすめです。

契約をする前と後でプランナーさんの発言が違っていても、録音しておけば自分たちが有利に動けます。

契約書にサインをした段階で、式場側は新郎新婦が契約内容を全て納得したと判断します。

しかし身に覚えのないことで式場とトラブルにならないためにも、式場と契約を交わすときは録音して会話を残しておきましょう。

もしもトラブルになった時は国民生活センターに相談する

式場と契約を交わした後にトラブルが起きてしまい、自分たちの力では解決できない時は一度国民生活センターに相談してみましょう。

国民生活センターとは国や全国の消費生活センターなどと連携し、消費者被害の未然防止・拡大防止に努めています。

トラブルになってからでは遅い!結婚式トラブルへの備えとは_国民生活センター

ただし国民生活センターはできることは、あくまでもアドバイスのみになります。

式場と直接するやりとりに関しては自分たちでやり遂げなければいけないため、国民生活センターに相談したからといって丸投げできるとは考えないようにしましょう。

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