結婚式場と契約する時の注意点は?トラブルにならないためのポイント

気に入った結婚式場が見つかり、いざ契約を交わそうとすると、果たして本当に見落としなどがないのか心配になってしまうものですよね。

結婚式にかかる費用は、決して小さな額ではありません。

そのため契約内容をきちんと確認しておかないと、後でさまざまなトラブルになってしまうことが多いのです。

しかし契約内容の確認といっても、一体どこに注目して確認しておけばいいのか分からないと思います。

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結婚式場と契約を交わす前に、気をつけておくべきことを把握しておきましょう。

結婚式場と契約するときは細心の注意をする必要がある

アンケート記入の画像

結婚式場と契約を交わす時は、細心の注意を払いながらおこなうようにしましょう。

結婚式の準備は何ヶ月も前からすすめていくものになるので、打ち合わせを重ねるうちにプランナーさんの説明する内容が変わってきてしまうことも少なくありません。

そのため契約内容だけでなく契約時にされる口頭の説明まで、きちんと聞いておく必要があるのです。

何かトラブルが起こった時に自分たちの立場を守るためにも、契約内容がぼんやりしたまま契約を交わしてしまうのはやめましょう。

結婚式場と交わす契約は2種類ある

結婚式場と交わす契約には、仮契約と本契約という2種類のケースがあります。

両方とも式場とおこなう正式な契約になりますが、内容や支払わなくてはいけない金額が変わってくるので気をつけましょう。

ここでは結婚式場との契約で頻繁に耳にする、2種類の契約について説明したいと思います。

仮契約

仮契約とはブライダルフェアや式場見学などに参加をしたときに、挙式予定日を1週間から10日ほど仮で押さえておく契約になります。

あくまで仮の契約になるので、期間内にキャンセルをすればキャンセル料がかかることもありません。

ただし期間を過ぎてしまうと、知らないうちに本契約に移行してしまう式場もあるので要注意です。

本契約

本契約とは、挙式予定日に式場を正式に押さえておくための契約です。

正式に契約を交わすことになるので、内金や申込金と呼ばれるお金を支払います。

注意しなければいけないことは、本契約を交わした後にキャンセルをするとキャンセル料がかかるようになってしまうことです。

ホテルや旅行などの契約でも、申し込みをしたらキャンセル料が必要になってくるものなので、結婚式場との契約が特別なものではありません。

しかし金額が大きいからこそ、慎重になって本契約を交わす必要があるのです。

契約を交わす時にチェックしておくべきポイント

結婚式の契約書

結婚式場と交わす契約には仮契約と本契約の2種類があると説明しましたが、実際に契約をする時は何をチェックしておけばいいのでしょうか。

契約時に見落としてしまわないためにも、ここできちんと確認しておきましょう。

  • キャンセル料や延期をするときの対処法について
  • 支払い期限と支払い方法について
  • 持ち込み料について

キャンセル料や延期をするときの対処法について

結婚式で一番多いトラブルの原因は、キャンセルした時のキャンセル料についてです。

そのため挙式の何日前にキャンセルをしたら、いくらキャンセル料がかかるのか細かく確認しておきましょう。

絶対にキャンセルをしないと決めて式場と契約を交わしても、身内の不幸などの様々な理由からキャンセルするしか選択肢がない状況に陥ることも考えられます。

自分には関係ないと考えるのではなく、万が一のことも考えてきちんと確認しておくのが重要です。

支払い期限と支払い方法について

結婚式にかかる費用は、簡単に支払えるようなものではないほど高額ですよね。

そのため式場に結婚式の費用を支払う期限や、支払い方法についても確認しておきましょう。

結婚式場に支払うお金はほとんどが前払いだと言われていますが、最近では後払いやクレジットカード払いに対応している式場も増えてきています。

しかし、クレジットカードには限度額というものがあります。

結婚式などの理由から一時的に限度額を引き上げることができるので、支払い方法を確認して支払い期限までに準備をしておきましょう。

持ち込み料について

契約時にはキャンセル料だけでなく、持ち込み料についても確認しておきましょう。

持ち込み料とは式場と提携していないアイテムを個人で準備し、式場に持ち込む際にかかる手数料になります。

結婚式を挙げる上で重要なことは、できるかぎり持ち込みをして費用をおさえることです。

しかしあまりにも持ち込み料が高いと、持ち込むこともできなくなってしまいますよね。

そのため持ち込み料については、アイテム別に細かく聞いておきましょう。

プランナーさんは誰になるのか確認をしておく

結婚式の画像

結婚式といえば、当日までサポートしてくれるプランナーさんが最も重要になってきますよね。

ブライダルフェアや式場見学を担当してくださったプランナーさんを気に入り式場と契約を交わそうとしても、挙式当日まで同じプランナーさんに担当し続けてもらえるとは限りません。

プランナーさんを気に入り式場と契約をしたが、契約後に担当者が変わるケースは少なくないのです。

そのためプランナーさんを重視して式場を決定するのであれば、契約時にプランナーさんが誰になるのか聞いておきましょう。

契約時の説明は録音しておくと安心できる

結婚式場と契約を交わす時は、契約内容の確認だけでは足りていないこともあります。

プランナーさんと口約束で値引きや特典などの話をしてしまい、後からトラブルになってしまうパターンがとても多いのです。

そのため契約時には、ボイスレコーダーやスマートフォンなどで会話を録音しておくことがおすすめです。

契約をする前と後でプランナーさんの発言が違っていても、録音をしておけば自分たちが有利に動くことができますよね。

契約書にサインをした段階で、式場側は新郎新婦が契約の内容を全て納得したと判断します。

もちろん式場側でなく、新郎新婦に問題がある場合もあります。

しかし身に覚えのないことで式場とトラブルになってしまわないためにも、式場と契約を交わすときは録音をして会話を残しておきましょう。

もしもトラブルになった時は国民生活センターに相談する

式場と契約を交わした後にトラブルが起きてしまい、自分たちの力ではどうすることもできない状況になってしまった時は、一度国民生活センターに相談してみましょう。

国民生活センターとは国や全国の消費生活センターなどと連携し、消費者被害の未然防止・拡大防止に努めています。

トラブルになってからでは遅い!結婚式トラブルへの備えとは_国民生活センター

そのため結婚式場とトラブルになってしまった時、相談をするとアドバイスをしてもらうことができるのです。

しかし国民生活センターはできることは、あくまでもアドバイスのみになります。

式場と直接するやりとりに関しては自分たちでやり遂げなければいけないため、国民生活センターに相談したからといって丸投げできるとは考えないようにしましょう。

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