様々な事情から結婚式のキャンセルを検討している人も多いと思います。
キャンセルの理由としてよく挙がるのが、以下の6つです。
- 結婚自体が破談になった
- プランナーや式場と揉めた
- 他の式場に変更したい
- 身内に不幸がおきた
- 妊娠が発覚した
- 台風などの天災で結婚式どころではなくなった
やむを得ない理由だとしても、新郎新婦の事情で結婚式を中止にするとキャンセル料がかかってしまいます。
高額なキャンセル料を請求されるのではないかと不安な人のために、キャンセル料について詳しく紹介していきます。
- キャンセル料の相場は時期によって大きく変わる
- 踏み倒しするのは難しい
- クーリングオフは適用外
- 事を大きくせずに相談したい人は相談カウンターの利用がオススメ
キャンセル料をめぐって式場とトラブルになるケースも珍しくないため、式場に連絡する前にいくらかかるのか把握しておくことが重要です。
結婚式のキャンセル料がかかるのは半年前から！
結婚式のキャンセル料がかかるのは、式場によって多少のズレはありますが挙式予定日の半年前からです。
一年以上先の結婚式をキャンセルしても、お金は取られないので安心してください。
ではキャンセル料がかかる時期に結婚式を中止すると、いくら費用を請求されるのでしょうか。
費用相場を紹介していきますので、参考にしてください。
キャンセル料はいくらかかるの？
キャンセル料の相場は、キャンセルする時期によって異なります。
ではキャンセル料の相場が具体的にいくらなのか、表で紹介していきます。
| 挙式までの日数 | キャンセル料の目安 |
|---|---|
| 179日〜150日前 | 内金の全額 |
| 149日〜90日前(約3ヶ月前) | 見積もり金額の20% |
| 89日〜60日前(約2ヶ月前) | 見積もり金額の30% |
| 59日〜30日前(約1ヶ月前) | 見積もり金額の40% |
| 29日〜10日前 | 見積もり金額の45% ＋ 外注解約料 |
| 9日〜前日 | 見積もり金額の50% ＋ 外注解約料 ＋ 納品済みの物販代金 |
| 挙式当日 | 見積もり金額の100% |
式場によってキャンセル料は変わりますのであくまで目安にはなりますが、3ヶ月前に差し迫るとキャンセル料は一気に跳ね上がります。
例えば見積もり額が360万円だった場合、以下の料金を支払わなければいけません。
| 3ヶ月前 | 72万円 |
|---|---|
| 2ヶ月前 | 108万円 |
| 1ヶ月前 | 144万円 |
| 29日〜10日前 | 162万円＋α |
| 9日〜前日 | 180万円＋α |
| 当日 | 360万円 |
具体的な数字をみると、キャンセル料がいかに高額か分かってもらえたと思います。
今回紹介した相場はあくまでも目安なので、式場によってはさらに高くなる可能性もあります。
キャンセル料を抑えるためにも、結婚式の中止が確定した時点ですぐに式場に連絡しておきましょう。
式場側も結婚式に向けて着実に準備を進めているので、早めに連絡を入れないと準備が進んでいってしまいます。
アイテムが発注済みなら損害賠償金がかかる
式に必要なアイテムが発注済みの場合、キャンセル料が必要になります。
司会者やレンタルドレスなど、外注したものもキャンセル料の対象です。
値段に関しては企業によって様々なので、いくらかかるのか気になる人は企業に問い合わせてみましょう。
また引き出物や引き菓子など、特注品や受注生産のアイテムは発注してしまうとキャンセルできないことがほとんどです。
返品もできないケースが多いので、購入するしかありません。
外注分のキャンセル料と購入するしかない特注品の費用を合わせると、相当な費用が必要になってきます。
何もしていないのに高額な費用を払うなんて馬鹿馬鹿しい、と思う人もいるかもしれません。
しかしキャンセル料を踏み倒すことは難しく、最悪の場合、訴訟を起こされる可能性があります。
踏み倒しはできない！請求を無視すると訴訟を起こされることも
式場から送られてくる請求書を無視し続けると、訴訟を起こされることがあります。
裁判となるとかなり手間がかかるので、そこまでしないだろうと軽く考えている人もいるかもしれません。
しかし一人でも見逃してしまうと、その後キャンセル料をめぐって揉めたときに結婚式場が不利になるため、訴訟を起こしてでも支払ってもらおうと動く可能性が高いです。
裁判となった場合、支払い命令が出ます。
その支払い命令も無視すると、今度は差し押さえという手段を取られます。
差し押さえられると強制的に財産を持っていかれる形になりますので、そうならないためにも踏み倒そうとするのはやめておきましょう。
では逆に新郎新婦側が訴訟を起こすとどうなるのでしょうか。
裁判を起こしても式場が有利だからほぼ敗訴する
高額なキャンセル料に納得がいかず裁判を起こしたとしても、契約自由の原則という民法があるため負ける可能性が高いです。
契約の自由（けいやくのじゆう、英: Freedom of contract）とは当事者の自由な選択の結果であるかぎり裁判所などが契約に介入するべきではないという理念のこと。
引用元: 契約の自由 – Wikipedia
原則の内容を簡単に説明をすると、人と人との関係で話し合って契約をした場合、裁判所であっても契約内容を尊重するというものです。
そうなると必然的に式場側が有利になってしまい、ほとんどの場合が敗訴で終わります。
国民生活センターの公式サイトにも、式場側が有利であることが記載されていますので参考にしてください。
結婚式場のキャンセル料については、事業者から請求された金額が高すぎるとして裁判になったケースもありますが、キャンセル料を定める契約条項の金額が問題となった近年の裁判の流れを見ると、消費者側の主張が認められることが難しい状況となっています（注）。
現状を見る限り、起訴ではなく示談で手を打つのが無難と言えますね。
ブライダル業界は華やかそうに見えて、新郎新婦と式場との金銭トラブルがあとを絶ちません。
結婚式にまつわるトラブル事例を以下の記事で紹介していますので、興味がある人は合わせてご覧ください。
結婚式をめぐるトラブル事例まとめ｜返金や裁判になるケースもある？
結婚式におけるトラブルは後を絶ちません。最も多いのは式場やプランナーとのトラブルで、裁判になった事例もあります。両家間や友人、パートナーと揉めるケースも多いため、自分たちは同じことにならないようチェックしておきましょう。
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裁判を起こすと弁護士や裁判費用などの余計なお金がかかるだけではなく、事が大きくなって自分の時間も奪われてしまいます。
高額なキャンセル料に納得できないのであれば、まずは弁護士ではなく無料で相談できる民間の相談カウンターを利用しましょう。
相談カウンターならアドバイスが無料でもらえる
相談カウンターとはゼクシィやハナユメなどの式場検索サイトが運営している店舗のことで、結婚式のプロが相談にのってくれます。
主に式場探しについて相談をする場所ですが、結婚式に関することであれば対応してもらえます。
見積書や契約書が手元にある場合、持参すればチェックしてもらうことも可能です。
無料で手軽に相談できる場所ですので、キャンセルについて悩んでいる人は一度相談にいってみましょう。
結婚式相談所のおすすめはどこ？ブライダルカウンターを比較してみた
結婚式相談所はどこがおすすめなの？ブライダルカウンターを徹底比較！各結婚式場検索サイトが運営している相談カウンターについて紹介しています。特典やキャンペーンの内容からメリットやデメリットまで。このページをチェックして自分に合った相談カウンターを見つけましょう。
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結婚式場との契約はクーリングオフ制度の適用外
クーリングオフは適用されないのかと疑問に思う人も多いと思います。
残念ながら結婚式場との契約はクーリングオフの適用外です。
クーリングオフとは、主に訪問販売や電話勧誘販売に対する法律です。
適用される業種は以下の通り。
- エステ
- 語学教室
- 家庭教師
- 学習塾
- パソコン教室
- 結婚相手紹介サービス
結婚式場のように自分で足を運び契約を交わすような場合は、クーリングオフの適用外となります。
クーリング・オフができないケース
① 特定商取引法で規定した以外の販売方法、指定商品・サービス
② 個人の取引でない場合（事業者の取引は不可）
③ 通信販売
④ 自分から販売店に出向いたり、事業者を呼んで契約した場合
⑤ 化粧品、健康食品など消耗品として特定商取引法で規定したものを使った場合
（消費した最少単位のみが、クーリング・オフ対象除外となります）
⑥ 商品が３０００円未満で、商品を受け取り代金を支払った場合
⑦ 自動車
ただし消費者契約法が適用される場合は、キャンセル料を減額できる可能性があります。
消費者契約法なら請求額を半額にできる可能性がある
式場側に明らかな契約違反や強引な勧誘が認められた場合、消費者契約法が適用されます。
消費者契約法とは業者との不当な契約から消費者を守るために作られた法律で、適用されるとキャンセル料を減額してもらえます。
契約締結から3日しか経過していないのに約30万円のキャンセル料は実損と比較し高すぎる点、約款には「本予約」とあり、仮契約の段階があるとの誤解が生じる点等をあらためて指摘し、解決策として譲歩を促したところ、相手方が少額ではあるが譲歩をし、申請人も不満は残るがこれに同意したため、申込金に加え申請人が相手方に対し4万円を支払う内容で和解が成立した。
減額になることはありますが、全額免除は難しいのが現状です。
国民生活センターの過去の事例を見ても、全額免除になった事例は一つもありませんでした。
内金は全額返金してもらえる可能性が高い
内金(申込金)の返金のおいては、全額返金してもらえるケースが多いです。
本件契約に至る経緯についての主張や認識は、申請人と相手方結婚式場間で異なるものの、相手方結婚式場が早期解決の観点から申込金全額を返金することとなり、和解が成立した。
キャンセル料についての説明が契約後におこなわれた場合や強引な勧誘を受けた時はすぐに消費者センターに連絡しましょう。
仮予約でキャンセル料を取られることはない
ここまでキャンセル料について詳しく説明してきましたが、そもそもきちんとした契約を結ばない限り、キャンセル料がかかることはありません。
しかし中には仮予約であっても不当にキャンセル料を請求する式場も存在します。
仮予約の際に支払った内金や申込金をそのままキャンセル料にあてるパターンが多く、新郎新婦も新たに請求されないならと諦めてしまうことがほとんどです。
本来であれば仮予約時に内金や申込金は支払う必要はありません。
仮予約時に内金を払うように言ってきた場合は、予約自体を断りましょう。
本契約と仮予約の違いを知っておこう
キャンセル料を不当に支払うことがないように、本契約と仮予約の違いを知っておくのも重要です。
仮予約とは、ブライダルフェアや式場見学に参加した際に、希望する日程を他のカップルに先に契約されないよう仮押さえすることをいいます。
1週間から10日ほど待ってもらえるケースが多く、その間に本契約するかどうかを熟考できます。
中には2つの式場を比較するために仮予約をおこなうカップルもいます。
本契約は正式に式場と契約することです。
この場合、契約時に内金や手付金を支払う必要があり、キャンセルすると当然キャンセル料を請求されます。
ではキャンセルではなく、延期だとキャンセル料は発生するのでしょうか。
延期でも違約金が発生する可能性がある
延期でもキャンセル料が発生する場合があります。
基本的に延期の場合、1年以内に再予約すればキャンセル料が取られることはありません。
しかし1年以上先の予約だと、通常のキャンセル料を支払わなくてはいけないケースが多いため、式場と相談することをオススメします。
延期であればキャンセルよりも交渉がしやすいので、もしかするとキャンセル料を安くしてくれるかもしれませんよ。
また天災が原因で延期する場合、式場によっては違約金を取られないこともあります。
台風などの天災が原因だと違約金が取られないこともある
延期の理由が台風などの天災だった場合、無償で延期を了承してくれる式場も存在します。
身内に不幸があったという場合も、無償とまではいきませんが多少減額してくれるかもしれません。
破談や離婚など、新郎新婦の都合でキャンセルするのであれば全額負担は免れませんが、やむを得ない理由ならば式場側も理解してくれます。
結婚式の費用と同じく、キャンセル料も交渉次第では安くなる可能性があることを覚えておきましょう。
結婚式場に支払うキャンセル料を少しでも安くする方法
ここまでキャンセル料について詳しく紹介してきましたが、高額すぎて払えないと思った人も多いのではないでしょうか。
キャンセル料が少しでも安くなるなら、それに越したことはないですよね。
実はキャンセル料を安くするコツがいくつかあり、実際に規定よりも少ない金額ですんだ先輩花嫁が存在します。
キャンセル料は減額できましたか？
結婚式を中止した2割の先輩花嫁が、キャンセル料を減額することに成功しています。
では減額できた人は一体何をしたのか気になりますよね。
安くするための方法を紹介していくので、参考にしてください。
なるべく早めにキャンセルをする
キャンセル料を安くする一番の方法は、早い段階でキャンセルすることです。
上述したとおり、キャンセル料は予定日に近づけば近づくほど料金が上がります。
結婚式の当日にキャンセルすれば、見積もり金額をそのまま払わなければいけません。
高額なキャンセル料を請求されないためにも、できれば挙式予定日の半年以上前に中止の決断ができるようにしましょう。
とはいえ実際にキャンセルするとなると、式場にどんな連絡をしたらいいのか分からず悩んでしまう人も多いと思います。
悩んでいる間にもキャンセル料が上がってしまう可能性がありますので、式場への連絡の仕方を紹介します。
メールしたあとに電話するのが一番ていねいな伝え方
キャンセルをする旨を式場に伝える場合、メールをしてから電話をするのが一番ていねいな伝え方です。
電話のみだとキャンセルを伝えたことが形となって残りませんし、逆にメールだけでは数日見てもらえない可能性があります。
口頭でも文面でも、挙式予定日と新郎新婦の名前、結婚式を中止する旨、簡単な事情を伝えましょう。
またキャンセルするのであれば、式場に足を運んで書類上の手続きをする必要があるので日程を空けておいてください。
自己都合で中止する場合は、式場へ足を運んだときにスタッフに謝罪するのがマナーです。
次に決めた式場に相談してみよう
式場と本契約したあとに理想の結婚式場が見つかってしまった場合は、新しく契約したい式場にキャンセル料の相談をしてみましょう。
こちらの式場で結婚式を挙げたいが、違う式場と契約を結んでおりキャンセル料がかかってしまうため悩んでいる、という旨を伝えれば、内金くらいなら支払ってくれるかもしれません。
流石に100万単位のキャンセル料がかかる場合は別ですが、式場側としては内金を払ってでも契約してほしいと考えるはずです。
またキャンセル料を支払ってもらえなくても、割引で還元してくれる可能性はあります。
式場検索サイトであるハナユメを利用すれば、通常よりも割引額を高くしてもらえますよ。
ハナユメを利用すればキャンセル料がなかったことに！
式場検索サイトであるハナユメを利用すれば、結婚式費用が100万円以上割引されると評判のハナユメ割が適用されます。
ハナユメ割が適用されれば、キャンセル料が実質0円になるのも夢ではありません。
実際にハナユメを利用して、割引を受けた花嫁がいます。
契約済みの式場側の対応があまりにも悪く、式場の変更を考えていました。
ハナユメで見つけた式場が理想通りでブライダルフェアに参加してみると、3ヶ月後にたまたま空きがありそこに入れさせてもらえることに。
見積額を見ると、ハナユメ割が適用されてなんと約150万円も割引してもらえました。
キャンセル料が64万円だったので、マイナスどころかプラスになって、ステキな式場も抑えられて本当に嬉しいです！
| キャンセル料 | 割引額 | 自己負担額 |
|---|---|---|
| 64万円 | 150万円 | 0円(＋86万円) |
キャンセルしたにも関わらず、実質0円になったうえに86万円も得できたなんてすごいですよね。
またハナユメでは、公式サイトでいくら割引してもらえるのかを確認する事ができます。
割引額と式場の雰囲気を擦り合わせて理想の結婚式場を探し出せるので、式場を変更したい花嫁にピッタリの式場検索サイトだと言えます。
式場を変更しようか悩んでいる人はハナユメを利用して、キャンセル料をなかったことにしましょう。
ブライダル保険に入っておくとキャンセル料がかからない
どうしてもキャンセル料を払いたくない人は、ブライダル保険に加入するのがオススメです。
ブライダル保険とは、その名の通り結婚式のための保険です。
日本に1種類しかありませんが、株式会社あそしあ少額短期保険が「佳き日のために」という短期保険を提供しています。
1万円から加入することができ、5万円支払えば最大850万円保証してもらえます。
| 保険料 | 保障限度額 |
|---|---|
| 1万円 | 150万円 |
| 3万円 | 500万円 |
| 5万円 | 850万円 |
国内在住で、挙式予定日まで45日以上ある人なら誰でも入れる保険ですので、検討してみてはいかがでしょうか。
ただし保険が降りるのは身内に不幸があった場合や天災の被害をうけたとき、新郎新婦がインフルエンザにかかったなど、やむを得ない事情のみです。
結婚の破断や離婚、式場と揉めたからという理由ではおりないので注意してください。
両家の負担割合を見直してもらおう
結婚の破断が原因で式を中止するのであれば、両家の負担割合を見直してもらうのも一つの手です。
キャンセル料はどちらか一方が払うというものではなく、両家で負担して出すものです。
折半が厳しい場合は、事情を説明して負担割合を見直してもらえないかお願いしてみましょう。
結婚が破談になった理由にもよりますが、もしかすると負担を減らしてもらえるかもしれませんよ。
離婚が原因だった場合でも同じことが言えます。
ただしパートナーのどちらかに明らかな非があるのであれば、その限りではありません。
不貞などが原因で離婚するなら非がある方が全額払うのが一般的
結婚式をキャンセルする理由が明らかに相手または自分に非がある場合は、非がある方が全額払うのが一般的です。
例えばあなたのパートナーが不貞行為をおこなっていて結婚式を中止するのであれば、キャンセル費用は全額払ってもらいましょう。
逆にあなたに非があるケースなら自分で全額支払うべきです。
とはいえ一人で全額となると、相当な負担がかかると思います。
どうしても払えないという状況であれば、式場に分割支払いが可能か交渉してみてはいかがでしょうか。
どうしても払えないときは分割が可能か交渉する
キャンセル料が高額で、どうしても一括で支払えない場合は式場に分割が可能か交渉してください。
支払いたくてもお金がなくて支払えない、分割にしてほしい、と交渉すれば、分割にしてもらえるかもしれません。
ただし分割にしてもらえるかどうかは、式場側の善意にかかっています。
もしも式場側とトラブルが起きてキャンセルするのであれば、分割は難しいです。
式場と交渉するのは諦めて、銀行などにあたってみましょう。
分割を断られたらローンを組めないか銀行などにあたってみよう
最終手段にはなりますが、分割できない場合は銀行にフリーローンなどを組めないか相談しに行きましょう。
安定した収入がない人やブラックリストに載っている人は断られてしまうかもしれませんが、社会人で今まで借金の経験がない人であれば貸してもらえる可能性が高いです。
ただし借金を背負うことになりますので、なるべくこの方法は避けて別の選択肢がないか考えてください。
一人で考えるだけではいい解決方法も見つかりません。
上述でも紹介しましたが、無料の相談カウンターを利用して結婚式のプロにアドバイスをもらいましょう。
ハナユメの相談カウンターを利用してアドバイスをもらおう
キャンセル料についてアドバイスが欲しい人は、相談カウンターを利用しましょう。
相談カウンターでは結婚式のプロが無料で相談に乗ってくれるので、的確なアドバイスがもらえます。
相談カウンターを利用するのであれば、ハナユメのウエディングデスクがオススメです。
オリコン顧客満足度で相談カウンター満足度No.1を獲得しているハナユメウエディングデスクなら、悩みを解決してくれますよ。
