ブライダルフェアは契約しなくても大丈夫？本契約の流れや申込金の返金について

ブライダルフェアに参加すると、契約を迫られるのではないかと不安に感じている人が多いのではないでしょうか。

このページでは、「ブライダルフェアで契約をしなくても問題ないのか」から「ブライダルフェアで契約をするときに気をつけること」まで紹介しています。

ブライダルフェアに参加する前に知っておきたい！仮契約と本契約とは

ブライダルフェアに参加すると、仮契約と本契約という言葉を耳にすると思います。

しかし、仮契約と本契約という言葉の意味をきちんと理解していない人は多いのではないでしょうか。

仮契約とは

仮契約とは自分たちが挙式を検討している日程に、他のカップルの予約が入ってしまわないように確保しておくシステムです。

仮契約の期間は平均1週間から10日程度ですが、仮契約の期間が過ぎてしまうとそのまま本契約に移行してしまうケースがあります。

複数の結婚式場で仮契約をしているときは、キャンセルの連絡を必ず入れるように気をつけましょう。

本契約とは

本契約とは、式場と正式に契約を交わすことです。

本契約を交わすときは全ての契約書に目を通し、問題がないことを確認してからサインをしましょう。

本契約を交わした後では簡単に日程の変更やキャンセルできなくなるため、細心の注意を払って契約を交わしてください。

内金や手付け金などの契約金は必ず支払うの？

仮契約や本契約をするときには、内金や手付け金を支払うケースがほとんどです。

支払う金額は5〜20万円と式場によって様々ですが、一般的に内金や手付金を支払った後にキャンセルをしても支払った料金は戻ってきません。

2〜3件の式場と仮契約を交わすうえで内金や手付け金を支払うのは問題ないかもしれませんが、5件以上の複数の式場に内金を支払うのは避けましょう。

ただし、その後その結婚式場で結婚式を挙げるのであれば、内金や手付金などの料金はきちんと最終見積もりから値引きされます。

結婚式を挙げる式場であれば内金や手付金を支払っても問題がないため、他の人に日程を取られたくないと感じる式場とは仮契約を交わしてしまっても問題ありません。

ブライダルフェア当日は契約を交わさないようにする

ブライダルフェアに参加をすると、どうしても当日割引や特典などの言葉に魅力を感じてしまいます。

しかしブライダルフェア当日に契約を交わすのはとてもリスクが高く、あとからトラブルの原因にもなります。

割引や特典などで当日契約したくなる気持ちもわかりますが、実際は後日値引き交渉などで補填できる可能性も少なくありません。

ブライダルフェア当日に契約を交わしてしまうのではなく、見積書を一旦持ち帰って冷静になりましょう。

契約後であってもブライダルフェアに参加するのはOK！

結婚式場の口コミなどを見ていると、結婚式場と契約を交わした後であってもブライダルフェアに参加していいのか、という疑問を抱いている人が多いと思います。

結論から言うと、契約を交わした後に他の式場のブライダルフェアに参加しても、何の問題もありません。

ただし人数制限があるブライダルフェアに参加するのは避け、式場選びを真剣にしているカップルの邪魔をしないことが最低限守るべきマナーになります。

他の式場のブライダルフェアに参加するときは、式場検索サイトや相談デスクを利用してみるのもひとつです。

ゼクシィやハナユメのような式場検索サイトを利用すると、商品券などがもらえるキャンペーンが受けられるだけでなく、「特別割引」によって結婚式の費用も抑えられます。

なかでもハナユメを経由してブライダルフェアに参加すると65,000円分の商品券がもらえるだけではなく、結婚式費用が100万円以上割引きされると評判のハナユメ割が適用されます。

結婚式場と契約を交わすときの流れは？契約書はどう見るの？

結婚式場と契約を交わすときは、どんな流れで進んでいくのか不安に感じている人もいるのではないでしょうか。

ほとんどの結婚式場では、ブライダルフェアへ参加して仮契約で日程を押さえ、本契約で式場を正式に決定する流れになります。

本契約をする前に、注意事項など細かい部分をチェックしておくことが重要です。

キャンセル料が変動するタイミングは要チェック

契約書の中で特にみておきたいのが、キャンセル料についての項目です。

キャンセル料は、中止を決定するのが挙式予定日に近ければ近いほど高騰する仕組みになっています。

何日前からキャンセル料が発生するのかは式場によって違います。

契約書に必ず記述があるはずなので、しっかりと確認しておきましょう。

わからない点があればその都度プランナーに確認することも重要です。

結婚式場と契約を交わすときに注意するべき3つのポイント

結婚式場と契約を交わすときは、あらかじめ注意するべきポイントがあります。

全国の消費生活センターには、結婚式に関するトラブルが過去5年間で毎年1,000件以上寄せられており、多くのトラブルが起こっています。

データ元: 国民生活センター

そのため、契約するときに注意するべきポイントを頭に入れておきましょう。

キャンセル料がかかることを理解する

全国に消費生活センターなどに寄せられている結婚式のトラブルの中でも、約9割を占めているのが契約や解約に関するキャンセル料の問題です。

最近では高額なキャンセル料を請求されたことで裁判になった、というケースも複数あります。

しかし結婚式場と裁判になってしまったとき、消費者側である新郎新婦の主張を認めるのが難しいのが現状です。

契約したときにはキャンセルしないと考えていても、災害や身内の不幸などの思わぬ理由でキャンセルしなければならないケースもあります。

絶対にキャンセルしないという意思があっても、キャンセルしなくてはいけない状況に陥ってしまう可能性も少なくはありません。

キャンセル時には、どのような場合でもキャンセル料がかかると理解しておきましょう。

結婚式場に関するキャンセル料やクーリンオフについては、下記の記事で詳しく紹介しているので合わせてご覧ください。

クーリングオフの対象外だということを理解する

結婚式場との契約はエステや訪問販売のようにクーリングオフができるものだ、と考えている人は比較的多いのではないでしょうか。

しかしクーリングオフとは、主に訪問販売や電話勧誘販売に対する法律になります。

結婚式場のように自ら訪問をして契約を交わす場合、クーリングオフの対象にはなりません。

そのため結婚式場から内金を返してほしいとクーリングオフをお願いしても、内金が戻ってくることはほとんどありません。

値引き交渉は本契約前に済ませておく

結婚式の見積もりを値引き交渉するのは、決して恥ずかしいことではありません。

安くしろと威圧的に発言するのは好ましくありませんが、他の式場と検討していることやドレスの金額が少し高いなどの具体的な理由を伝えると、値引きをしてもらえる確率は上がります。

しかし値引き交渉をするタイミングは、仮契約後から本契約までの間になります。

結婚式場は本契約をした時点で、全ての見積もり内容に納得したと判断されてしまいます。

本契約をしてからではなかなか値引きをしてもらえないので、仮契約から本契約までの期間に交渉するようにしましょう。

結婚式の費用に関する値引き交渉やタイミングについては、下記の記事で詳しく紹介しているので合わせてご覧ください。

ブライダルフェアの申込金や内金の返金で式場とトラブルになったケース

結婚式場と契約をする上で心配なのが、申込金や内金の関係でトラブルになってしまうのではないかという点ではないでしょうか。

実際にトラブルになってしまったケースの中でも、よくあるのが以下のような状況です。

仮契約と本契約の違いを理解しないまま式場と契約を交わしてしまい、知らないうちに本契約に移行していたケースは決して少なくありません。

式場スタッフの非が原因で式場を変更しても内金が返金されなかったり、見積り内容に納得ができずにトラブルになってしまったりというケースもあります。

上述したように、結婚式場とトラブルになってしまうと契約書に同意をしてサインを記入した新郎新婦に勝ち目はありません。

結婚式場と契約を交わすときは、慎重に決断をおこなってください。

結婚式場でよくあるトラブルは、下記の記事でまとめているので合わせてご覧ください。

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